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海洋ごみが“一点ものの美”に変わる──「buøy」の循環モデル

2026.11.10
海洋プラスチックごみ100%を原料に、これまでにない美しさと質感を持つ日用品を生み出すアップサイクルブランド「buøy(ブイ)」。
深刻化する海洋ごみ問題を“遠い世界の出来事”にするのではなく、誰もが生活の中で自然に関われる形へと変えていく。ものづくりの技術と参加型の仕組みを組み合わせ、循環型社会の新しいあり方を提案する同ブランドの思想と今後の展望について、代表の林光邦氏に話を聞いた。

素材はごみ100%・無着色。技術が生む「一点ものの美しさ」

「buøy」の最大の特徴は、海岸で回収されたプラスチックごみを100%使用し、着色料やバージン材を一切加えずに成形している点にある。
紫外線等で劣化し、本来はリサイクルが困難とされる海洋プラスチックだが、運営母体である株式会社テクノラボが培ってきたプラスチック成形技術を駆使することでプロダクト化を実現した。回収されたプラスチックが持つ本来の色合いや、波に洗われて砕かれたさまざまな色片をそのまま生かして成形するため、完成する製品は一つとして同じ模様が存在しない。大理石や自然石を思わせるマーブル状の複雑な表情は、偶然が生み出す「一点もののデザイン」として高いインテリア性を誇る。
単に環境配慮型の代替品を作るのではなく、製品そのものが持つ圧倒的な魅力と美しさで人々を引き寄せる点に、buøyのものづくりに対する美学が表れている。

「義務のごみ拾い」を「宝探し」へ──消費者を巻き込む循環システム

buøyが構築したのは、製品を作るプロセスそのものが社会に良い循環を生み出す仕組みだ。現在、日本全国約30か所で海岸清掃を行うボランティア団体と連携し、回収された海洋プラスチックをごみとしてではなく「素材」として有償で買い取っている。さらに、集まったごみの洗浄や破砕といった前処理工程は、各地の福祉事業所が手掛けている。
このプロセスにより、消費者がプロダクトを購入する「買う支援」が、現場でごみを拾う人々の「拾う支援」や福祉事業所の雇用へ直接還元される循環が完成する。
また、現場での取り組みを活性化させるユニークな工夫もある。たとえばクリスマスシーズンに向けて「赤と緑のプラスチックを集めてほしい」と呼びかけると、ボランティアからは「ごみ拾いに張り合いが出た」「誰かの手に渡ると思うとワクワクする」といった声が上がるという。
義務感から行われがちな環境保全活動を、「誰かの手元に届く素材を集める宝探し」のような、前向きな体験へと鮮やかにアップデートしているのだ。
3daysofdesignでの展示ブース

言葉の壁を越えるデザインの力。海外市場で見せた存在感

国内での確かな循環モデルの手応えを携え、buøyは海外市場への挑戦を続けている。これまでドイツの見本市である「アンビエンテ」に出展を重ねてきた彼らは、今回さらなるグローバル展開を目指し、デザインの本場・フランスで開催される「メゾン・エ・オブジェ」へ初めて足を踏み入れた。
しかし、そこで直面したのは国によるバイヤーの反響の違いと、フランスという地ならではのPRの難しさだった。
環境意識の背景までじっくりと読み解こうとするバイヤーが多いドイツでは、ストーリーや社会貢献の仕組みそのものに深い共感が集まる傾向があった。一方、初出展となったメゾン・エ・オブジェの現場では、近年の潮流として環境志向やエシカルはもはや前提条件となり、それを前面に出した展示自体が減少していたこともあって、「環境に良い」というコンセプトだけではバイヤーの足を止めることが難しいという現実に直面した。フランスの市場において、評価の第一関門となるのは何よりもまずプロダクトとしての「見た目の美しさや色彩」だったのだ。
直感的に伝わる見た目の美しさを第一印象にし、そこから「実は海洋プラスチック100%からできている」という背景や地域の循環ストーリーを届けていく。アウェイとも言えるフランスの地で味わったプロモーションの難しさは、結果として「デザインの美しさ」と「深みのあるストーリー」の2段階アプローチこそが、言葉の壁を越える最大の武器であるという確信へと変わったのである。

地域へモデルを移植する「拠点化」と、世界へ挑む真の理由

順調に共感を広げるbuøyだが、活動が知られるにつれて「販売スピードを上回る量の海洋ごみが全国から届く」という課題も生まれるようになった。
この課題に対しbuøyが出した答えは、「自分たちだけで作れる量を超えて、仕組みそのものを全国に広げる」ことだった。自社の技術やノウハウを提供し、各地の回収ごみを使って地元の人々がプロダクトを生み出す「拠点化(兄弟ブランド)」構想である。すでに佐賀県の波戸岬では、九州大学などとの連携により地域密着型の循環拠点「PLAPLA(海洋プラスチックプランニングセンター)」が始動している。
この構想において、buøyが海外へ挑戦し続けることには明確な目的がある。グローバルな舞台で「buøy」というブランドの認知度と信頼を高めておくことで、将来全国に生まれる兄弟拠点たちが「buøyと同じ仕組みで作られたプロダクト」として、自立して販売しやすくなる環境を整えるためだ。目先の自社売り上げだけでなく、未来の拠点や仲間たちが持続的に活動できるバックボーンを構築する。それこそが、彼らが世界へ挑む真の理由である。
捨てられたプラスチックから、ずっと大切にしたいと思える「捨てられないプロダクト」へ。buøyの取り組みは、ものづくりの技術、優れたデザイン性、そして地域社会を巻き込むシステムデザインが見事に融合した、これからのサステナブルなクリエイティビティのあり方を提示している。海洋ごみがゼロになり、「buøyの製品が作れなくなる未来」を目指して、彼らが広げる循環の輪はこれからも世界へと広がっていく。

PROFILE

林 光邦(はやし てるくに)

buoy株式会社 代表取締役社長

テクノラボは主にIoT機器、医療機器といった製品の少量開発を行うプラスチックメーカー。その一方プラスチック製造に携わる企業として海洋ゴミ問題に対しなにかできることはないかと社内研究チームを立ち上げ、現在海洋ゴミのアップサイクルブランドbuoyの製造技術を担う。

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