近年、生成AIが大きな注目を集めているなかで、日本発のAI技術でAIモデルなどを生成してDXを支援するAI model株式会社が話題となっている。
同社は、アパレルECや、モデル撮影やささげ業務の撮影においてAIモデルを活用することで、売り上げの向上や、コスト削減が可能になるとしている。
そこで今回、同社のCTOを務める中山佑樹さんに、AIモデルに関する事業を開始したきっかけから、取り組みの詳細、今後の展開などについて伺った。
EC化が進んだからこその課題
はじめに、御社がAI技術でAIモデル・タレントを生成してDXを支援する取り組みを始めた経緯について教えてください。
コロナが始まる少し前から、アパレルECの売り上げが非常に上がってきましたが、EC化が一気に進んだことで、一つの課題が生まれました。いわゆる「ささげ業務」（ECサイトにおける撮影、採寸、原稿などの商品情報制作）が非常に労働集約的な現場になってしまったんです。
そのなかで、商品詳細の写真撮影においてモデルを活用しているブランドは、小ロットの商品撮影が発生した際に、コストの都合で撮影を行えない、商品のライフサイクルに対応できず掲載時期を逃してしまう、などの問題が生じていました。
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