2021.10.18

妊婦に起こりうる課題をICTにより解決するIoT胎児モニター

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日本では出産のリスクを低減するため産科医療施設の集約化が進められ、世界一低い周産期死亡率など、高いレベルの医療が提供されている。一方で、産科施設数は急激に減少しており、妊婦の通院が困難となっている地域も増えてきている。加えて、ライフスタイルの変化などから高齢出産やリスク妊娠の割合も増加しているという。

そんななか、メロディ・インターナショナル株式会社では妊婦に起こりうる課題をICTにより解決するため、医師・医療機関とともに様々なサービスを開発・提供。そのひとつがIoT胎児モニター「分娩監視装置iCTG(以下「iCTG」)」だ。国内初となるこのIoT型胎児モニターは、胎児の心拍と妊婦のお腹の張りを病院や自宅などで測ることが出来るデバイス。今回は「iCTG」の概要や開発の経緯について、同社の二ノ宮さんにお話を伺った。

早期の搬送指示・受入準備が実現できる

IoT胎児モニター「iCTG」は、従来の据え置き型分娩監視装置の計測性能はそのままに本体をすべてトランスデューサ内に納め、小型で軽量、ワイヤレスな胎児モニターに開発された。どこでも持ち運び可能で、Wi-Fiや携帯ネットワークを使用し計測データをリアルタイムで医師に届けることができる。また、トランスデューサに心音スピーカーが内蔵されており、医療従事者の指導のもと妊婦が自分自身で胎児の位置を探して装着できる工夫が施されている。

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妊婦自身が在宅で「iCTG」を利用し産婦人科医にデータを送信することで、通院負担を軽減したり、切迫早産などでの長期入院を回避できたりすることで、妊婦とその家族の経済的精神的負担をやわらげられるという。

データはクラウド(周産期遠隔医療プラットフォームMelody i)で管理され、医療従事者は手元のPCやスマホからいつでもリアルタイムに患者をモニターすることができる。それにより、早期の搬送指示が可能となり、さらに搬送中も救急車両の中で継続して計測が可能なため、より早い受入準備が実現できるという。

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Melody iにつながることで地域の周産期センターとクリニック、助産院などのデータ連係により、リスク妊娠や里帰り出産での転院の際もスムーズな申し送りが可能となり、地域で妊娠出産を支える、周産期の地域連携システムが構築できる。住んでいる場所にかかわらず、遠隔で母子の健康状態を管理してもらえるのは妊婦にとって安心できるポイントだろう。

医療機関や妊婦へのヒアリングを積極的に実施

IoT胎児モニター「iCTG」開発のきっかけは、産婦人科の施設は少ない島々が抱える課題だったと二ノ宮さんは話す。
「香川県瀬戸内海は豊かな島々が多いですが、産婦人科の施設は少なく、妊娠後期は本土側に移住するといった習慣があったそうです。小豆島では通常の分娩以外はすべてヘリコプターや船による搬送を行います。このような環境を改善して、どこに住んでいても安心してお産の準備が出来るシステムが求められていました。」

香川大学の医師らは長年遠隔での胎児モニタリングの研究を重ねており、その成果は日本中の離島へき地や発展途上国で検証されていた。万全を期さなければならない皇室の出産(愛子様や悠仁親王)にも、その技術は応用されてきたという。そのような技術を研究室で終わらせることなく、製品化して広く世界に広げる必要性を感じ、香川大学発ベンチャー企業として起業し展開を始めていった。

開発は2015年7月の起業から2019年の製品化まで、約3年を要した。主に創業メンバーの開発チームと顧問である香川大学の教授の2名で行われたという。
「実証や臨床テストは、香川大学の提携大学であるタイのチェンマイ大学産婦人科に多大な協力を頂きました。その事業はJICAの草の根技術協力支援として約6年間実施されました。量産にあたっては地域のEMS会社と二人三脚となって進めてきました。」

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開発にあたり、医療機関や妊婦へのヒアリングなども積極的に実施した。主に小豆島や奄美大島などの離島医療を担う医師たちや、岩手県や石川県のへき地医療の改善を進める医師たちと、多くの妊婦へのヒアリングを実施。なかでも一番のフィードバックは前述したタイのチェンマイ大学の医師たちだった。医療資源の偏在が激しい山間部を抱えるチェンマイの医師達は、この開発を自分たちの課題として捉え、一緒になって考えていったという。

コロナ禍では仮設エリアでの活用も

「iCTG」は日本各地の様々な場所で導入されている。奄美大島の名瀬徳州会病院では島内でも通院に往復で4時間かかる患者や、喜界島などの周辺の島から通う妊婦、なかでも切迫早産や胎児発育不全などのリスク管理が求められる妊婦に「iCTG」を貸し出し、医師がネットを通じて頻回に管理する方法をとっている。搬送となった場合や鹿児島の周産期センターに搬送の必要があった場合も、自衛隊のヘリコプター内での計測を実施しているのだ。

産科医がいなくなった岩手県の遠野市では、市が助産院を開設し、大船渡病院や釜石病院などと遠隔で連携して遠隔妊婦健診を実施してきた。最近では、病院間での搬送時も病院間連携のツールとして「iCTG」を活用している。

新規開業のクリニックなどでは、通常の院内設置の分娩監視装置と同じように分娩時に活用している事例もある。小さなクリニックの場合はセントラルモニターを入れる余裕もないが、「iCTG」はタブレットやスマホでどこにいてもチェックできるため、陣痛から分娩待ちの間、医師や助産師が宿直室でチェックし準備ができる。

<p><span style="color:#000000">新規開業のクリニックなどでは、通常の院内設置の分娩監視装置と同じように分娩時に活用している事例もある。小さなクリニックの場合はセントラルモニターを入れる余裕もないが、「iCTG」はタブレットやスマホでどこにいてもチェックできるため、陣痛から分娩待ちの間、医師や助産師が宿直室でチェックし準備ができる。</span></p>

忙しく動き回る医師や助産師を呼び止めて計測結果を見せる必要がなく、PHS内線で一声掛けることでデータをチェックしてもらえるのだ。待機の病室から分娩室への移動もこれまでのようモニターを外す必要はなく、付けたまま移動が可能。さらに、千葉県の病院では胎児発育不全の赤ちゃんを入院をできる限り回避して、在宅で管理するために活用している。

では、コロナ禍においてはどのような導入となっているのか? コロナ禍では大きく3つの導入パターンがあるという。ひとつは「在宅妊婦健診」で医師とのオンライン診察を行い、自宅待機をしている妊婦の管理を行ったり、妊婦の孤立化を防ぐもの。ふたつは「院内での感染管理区域での活用」での使い方だ。そして最後が「仮設エリアでの使用」となる。これは陽性妊婦の待機施設(ホテルなど)や里帰り出産で2週間の隔離をしている際に、胎児モニタリングを途切れることなく実施するため「iCTG」を活用する例だ。奄美大島でも里帰り出産の待機中に疾患が疑われ処置されたという。京都府向日市では、産婦人科の駐車場に止めた救急車両のなかで「iCTG」を使って陽性妊婦の計測をしているケースもある。

妊婦さんとその家族や地域医療をつなぐものに

国内のさまざまな地域で導入が進んでいる「iCTG」。実際に導入した医療従事者からは「遠隔モニタリングである程度の予測ができることで、予期せぬ緊急搬送が減り、受入体制のマネジメントができるようになった。計測を確認するための移動も削減でき、働き方改革にもつながる」、「妊婦さんのセルフマネジメント能力が上がった」といい、妊婦からも「旦那さんが自宅で赤ちゃんの心拍を聴くことで喫煙をやめた」、「上の子供を預けるのが大変だったが、在宅だと助かった」などの声もあがっているとのこと。

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今後については、世界中で医療資源偏在による高い母子死亡率の地域で「iCTG」を普及させ、母子死亡率の低減、SDGsの3.1(※1)、3.2(※2)の改善に貢献したいと思っているという。

「周産期遠隔医療プラットフォームMelody iの役割をさらに充実させて、医療従事者だけではなく、医師と妊婦さんとその家族や地域医療をつなぐものとしたい。医師への相談(セカンドオピニオン)や助産師への相談サービス、胎児診断サポートアルゴリズム、産前産後うつの早期発見など、妊活から子育てすべてのシーンでサポートできるものにしていきたいですね。『分娩監視装置iCTG』をさらに小さくウェアラブルにして、体温計や血圧計のように世界中のすべての家庭に行き渡らせ、安心安全な妊娠のためのツールとなるよう目指していきます」。

※1・・・2030年までに、世界の妊産婦の死亡率を10万人当たり70人未満に削減する
※2・・・すべての国が新生児死亡率を少なくとも出生1,000件中12件以下まで減らし、5歳以下死亡率を少なくとも出生1,000件中25件以下まで減らすことを目指し、2030年までに、新生児および5歳未満時の予防可能な死亡を根絶する
(引用:グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン「目標 3 あらゆる年齢のすべての人々の健康的な生活を確保し、福祉を推進する」より)

掲載画像はすべて、メロディ・インターナショナルによる提供

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