2022.08.12

デジタルファッションの可能性: カーボンニュートラルを目指すUNDERLINEの取り組み

メタバースやNFTが広まりを見せるなか、デジタル空間におけるファッションアイテムが登場するようになった。自分たちのアバターに好きな洋服を着せて、現実さながらにファッションを楽しむというものだ。

そのなかで、現実世界の私たちが身につけられる「物理的な商品が存在しないデジタルオンリーのスニーカー」を開発した会社がある。それがCarbon Sink Sneakerを発表したUNDERLINEだ。しかも、このシューズを購入すると、地球上のCO2の「吸収」にも貢献できるという。

今回、同社の代表である尾形拓海さんに、会社のコンセプトや製品の狙いだけでなく、デジタルファッションの展望についても伺った。

カーボンニュートラルにむけて

尾形さんは元々ファッション産業の環境問題に強い関心があり、近年のメタバースが盛り上がりを見せているなかで「デジタルファッション」に出会った。メタバースでは自分のアバターを自由に着せ替えすることができるが、「物理的なアイテムが存在しないデジタルオンリーのファッションという概念自体が非常に新鮮で、衝撃的でした」と当時を振り返る。

そのとき、デジタルファッションとCO2削減を両立させることで、新たなサステナビリティの常識を作り上げることができるのではないかと考えて、同社を設立した。

ファッション産業が環境に与える影響は深刻なものとなっている。よく言われているように、環境破壊の第2位にファッション産業が位置する。年間21億トンのCO2が排出されており1、そのうち93%が生地の製造過程で排出される2。2050年までに衣服の消費量が現在の3倍になるとの試算もあり、早急な対策が課題となっている。

もちろん、環境への配慮はファッション産業に限ったことではない。世界でもすでにさまざまな取り組みがなされており、2015年のパリ協定では世界の平均気温の上昇を抑えること、日本では2020年に「2050年までにカーボンニュートラルを実現すること」が宣言されている。

では、私たちはこのカーボンニュートラルを達成するために、何ができるだろうか。衣服を身に纏う以上、どれだけサステナブルな製品を選んだとしても、その生産と流通過程で一定のCO2排出を避けることはできない。とはいえ、下図が示すように、さまざまなブランドがサステナブルを前面に出していけば、CO2の排出量は減少する。

それでも残ってしまうCO2の排出を相殺するために、尾形さんはCO2の吸収量を増加させることに注目した(左図:白の点線部)。そこで購入代金をカメルーンのカカオ植林の共同出資金とすることで、1足につき11kgのCO2の吸収に貢献できる仕組みを作った。購入者には出資の証明として、植林した木の写真と位置情報を記録したレポートが送られる。

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デジタルオンリーのファッション

デジタルアイテムは生地の製造が不要なため、課題であったCO2排出を抑えることができる。くわえて興味深いことに、アメリカの消費者データではクローゼットの3分の1は1度も着ていないか、1年以上着ていない服に占領されている3。それゆえ「服を着ないのであれば、デジタルアイテムのフィッティング写真で代替可能ではないか」と尾形さんは語る。サステナビリティの意識が高い消費者ならば、デジタルオンリーのアイテムでも価値を感じることができると考えたのだ。

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「ファッションがデジタルオンリーになると、服の製造や輸送は不要になるため環境に優しく、かつファッションの楽しさをそのまま味わうことができます。他方で、物理的な服を買うときは、高価でも上質で長く着ることができ、サプライチェーンも環境に優しいものだけを買うということができるはずです。」

こうした考えから、Carbon Sink Sneakerは誕生した。

新たな体験の創出

UNDERLINEが提供するファッション体験は、ほとんどの人にとってまったく新しいものとなる。だが、同社の考えを押し付けるようなことはまったくなく、消費者と共に歩んでいく姿勢が読み取れる。

「UNDERLINEが目指すべきブランドのコンセプトは提示しつつ、お客様がサービスを利用する価値を一緒になって考えていきたい」と尾形さんは語るように、今回のスニーカのデザインは「どんなデザインのスニーカーなら疑似体験したいと思うか」を調査するものとなっている。

現在4種類のスニーカーが販売されているが、「現実世界でも実現できて支持されるデザイン」と、「デジタルだからこそ実現できる現実ではあり得ないデザイン」の2つがある。

前者はSeason0のSlip-on Sneaker (Summer Orange)とSeason1のSlip-on Sneaker (Mint Green)であり、今年の流行色である鮮やかなオレンジと、夏の到来を感じさせるブルーのヘシアンクロスである。後者はSeason1のStandard Sneaker (Glass on Metal)で、ソールと紐靴はメタルで、アッパーはガラスという、現実世界ではありえないデザインとなっている。

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購入者からは好評で、さまざまなメディアからも注目を集めている。とはいえ、尾形さんは依然として課題があるという。

「ファッション業界全体のカーボンニュートラル達成を10年早めるという一貫したビジョンのもと作り出した仕組みではありますが、これをどうお客様へお伝えしていくか。ブランド立ち上げ期の現在、非常に重要なポイントになってくると感じております。」

プラットフォーム化するUNDERLINE

同社の成長戦略は2つある。1つは「品揃えの拡充」だ。当面は社内でデザインと販売を行うが、将来的にはプラットフォーム化の狙いがある。デジタルファッションは、既存のファッション業界が必要とする製造工程の確立や検品作業、配送などのオペレーションが必要がないため、容易に参入しやすいというメリットがある。その利点を活かすためにも、ユーザー基盤やバックエンドのオペレーションは同社が担い、ファッションに興味のある個人や事業がすぐさま自分のアイデアを試せる場を提供するようだ。

もう1つは、「フィッティング写真の制作の容易さ」である。購入者から送られてくる写真は、どれ1つ同じものはない。そのため本当に履いているかのような写真を提供するには、最終的に人の手による調整が必要となる。だが、今後購入者が増加するにつれて、その作業負担は大きくなるだろう。

デジタルアイテムだからこそ、パソコン1つで世界中のどこでも作業することができる。だからこそ、PhotoshopやBlenderといった基本的なソフトにくわえ、現在はAIやARによるフィッティング写真制作の研究が進められている。

デジタルファッションの広がり

尾形さんは、デジタルファッションの未来について「売り手と買い手が満足し社会にも貢献できる『三方良し』な状態になると期待を寄せる。1つはメタバースの拡大に伴うデジタルアイテムの普及である。そしてもう1つが、同社が取り組むサステナビリティでのデジタル化だ。

日本政府による「カーボンニュートラルの実現」についてはすでに紹介したが、今年(2022年)5月にはクリーンエネルギー戦略が発表され、今後10年で150兆円の投資が必要になるとの試算が出ている。それゆえ、尾形さんは「サステナビリティにおけるデジタルファッションは、深刻な社会問題を背景に、消費者の支持も得ながら大きなビジネスチャンスがある領域」と見ている。

同社のミッションである「ファッション業界全体のカーボンニュートラル達成を10年早める」には、業界全体の協力が不可欠だ。

だからこそ、尾形さんは「UNDERLINEがデジタルファッションの先陣を切り、さまざまな企業とコラボレーションしながら、ファッション業界のサステナビリティ推進という1つの大きなテーマに挑戦していきたい」と熱く語った。

1. ALLBIRDS「緊急速報:あなたの服が地球を滅ぼしています。」https://www.allbirds.jp/pages/sustainable-practices (アクセス: 2022年8月10日)。
2. エリザベス・L・クライン『シンプルなクローゼットが地球を救う: ファッション革命実践ガイド』加藤輝美訳(春秋社、2020年)。
3. 同上同書。

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