同インデックスは、世界の大手ファッション・ブランドと小売業者250社を対象に、その事業とサプライチェーンにおいて、大きく「人権と環境」に関する情報公開の透明性について分析し、ランク付けしたものだ。
日本企業としては、ユニクロ、アシックス、MUJI、ミズノ、ユナイテッド・アローズ、イトーヨーカドー、しまむらが調査対象となっている。
そこで今回、日本語訳を担当した、一般社団法人unisteps理事のマルティン メンド 有加さんと、同法人の共同代表理事である竹村伊央さんに、ファッション透明性インデックスの成り立ちや意義、欧米と日本における意識の違い、今後の取り組みなどについて伺った。
「ラナ・プラザ崩落事故」をきっかけに生まれた「FASHION REVOLUTION」
はじめに、一般社団法人unistepsの活動について教えてください。
マルティン メンド当法人は2020年に設立した団体で、ミッションとして「多様で、健康的なファッション産業をつくる」ことを掲げています。